電子・電気科
全国工業専門学校協会主催「第9回学生成果報告会」に...
2024/10/10
電子工学コースでは、スマートフォン、パソコン、ハイレゾオーディオ、カーエレクトロニクス、医療機器、通信機器、鉃道、家電など、その幅広い分野で使われる電子回路の設計技術や通信技術、IoT(Internet of Things)やAI、5Gについて学びます。電子工学専攻とオーディオ・家電、スマート技術専攻の3専攻でより専門性の高い知識・技術を習得。最新の設備に囲まれた実習環境で実践的に習得することで、多彩な業界での就職を可能にしており、就職難の時代においても毎年安定した高い就職率を誇ります。
POINT1 多彩な分野へ、抜群の就職実績
電子・電気機器・コンピュータ・オーディオ・通信・自動車・鉄道など多彩な業界の各種大手企業から数多くの求人があり、電子工学コースからは、毎年高い就職実績を誇ります。
POINT2 豊富な認定資格、合格へ万全の体制
第一・二級陸上特殊無線技士、工事担任者をはじめとする、各種資格の認定校として指定を受けており、無試験やまた有利に取得できる資格がたくさんあります。
POINT3 スマート技術で次世代のエンジニアをめざす
太陽光発電システムや風力発電、EV、蓄電システム、スマート家電など、次世代のエネルギー技術について、基礎からしっかりと学ぶことのできるカリキュラムや施設を用意しています。
POINT4 東京工科大学への編入が可能
併設校である東京工科大学の3年次に編入が可能で、専門学校2年+大学2年の計4年間で「専門士」と「学士」の2つを手にすることが可能です。また、他大学への編入学や進学も可能です。
POINT5 豊富な実習施設
高電圧実験室やスマートハウス実習棟、そしてオーディオ製作実習室など、プロと同レベルの実習施設を多数設置。実践的な教育を行うためのハイレベルな実習環境で学ぶことが可能です。
POINT6 教育設計図に基づいた技術教育
日本工学院独自の教育制度「教育設計図」を導入。基礎学習からプロのスキル習得まで、学生一人ひとりの習熟度に合わせて無理なくスキルアップができる技術者教育を行っています。
電子機器の設計や、無線通信技術、オーディオや家電の設計・メンテナンスから次世代のスマート技術まで、幅広く、そして専門的にスキルを身につけることのできる、電子工学コースの学びは、さまざまな業界・業種からニーズの高い人材を育成しています。電子・電気機器・コンピュータ・光学・精密機器・オーディオ・放送・無線・通信・自動車・鉄道・航空・宇宙開発など、進路は多彩です。
業種 |
電子・電気機器メーカー、電気会社、ガス会社、通信関連企業、コンピュータ関連企業、航空・宇宙・鉄道関連会社、自動車メーカー、医療機関、精密機械メーカー、AV・オーディオメーカー、家電メーカー、無線・ネットワーク関連企業、光学機器系企業、放送・通信関連産業、エコ・新エネルギー産業、量販店 ほか |
職種 |
カスタマエンジニア、情報通信エンジニア、電気・電力設備の施工・保守・管理者、サービスエンジニア、電気・通信配線工事の施工技術者、電気エネルギー技術者、製造業・メーカー開発者、ホームエレクトロニクス関連の技術者・サービス、家電技術者、オーディオ・音響技術者、インターネット技術者 など |
電子工学コースでは、各種重要資格の取得を徹底サポート。日本工学院 電子・電気科は、各省庁、機関・企業から本校を指定して認定を受けているため、有利に国家資格が取得可能。無試験で取得できる第二・三種電気主任技術者試験(電験)、第二種電気工事士、第一・二級陸上特殊無線技士の他、さまざまな資格の取得を授業や特別講義などによって合格に導きます。
電子・電気科2年生の小野寺貴洋さんが、無線従事者資格の最高峰であり、大卒でも取得は難しく、合格率は約25%の第一級陸上無線技術士の国家試験に合格。さらに第一級陸上無線技術士ほか定められた国家資格の取得が必須の、航空管制技術官をめざして採用試験を受け合格、現在現場で活躍中です。日本工学院は、総務省より第二級陸上無線技術士の国家試験一部免除認定校に指定されています。また、第一級および第二級陸上特殊無線技士資格においては長期養成課程認定校になっているので、規定の科目を履修することにより卒業と同時に免許取得が可能。無線関係の資格に強い電子・電気科が、資格取得を徹底サポートします。
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国土交通省航空局、NHKテクノロジーズ、FMNACK5、JVCケンウッド・サービス、パナソニックコンシューマーマーケティング、タムラ製作所、東洋エンジニヤリング、アバールデータ、富士フイルムビジネスイノベーション、富士フイルムGSテクノ、NECネットワーク・センサ、菱神電子エンジニアリング、富士レピオ、京セラコミュニケーションシステム、NHKエンジニアリングシステム、日本電波工業、日立グローバルライフソリューションズ、メイテックフィルダーズ、日清紡マイクロデバイス、移動無線センター、放送技術社、高見沢サービス、東名メディック、セコム、コムシスモバイル、協同電子エンジニアリング、プライムエンジニアリング、日産オートモーティブテクノロジー、東芝エレベータ、日本エレクトロニックシステムズ、マイナピEdge/ジャパンエレベーターサービスホールディングス ほか多数 |
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